どうなる!? ゴルフ業界の“2025年問題”　生き残るゴルフ場と消えゆくゴルフ場の決定的な違いとは？

　日本に約800万人いると推定される「団塊の世代」（1947～1949年生まれ）が75歳以上の後期高齢者となることで、さまざまな社会問題が噴出するといわれる2025年問題。ゴルフ業界も、その例外ではないと考えられています。

　もちろん個人差はありますが、後期高齢者といわれるようになる75歳という年齢は、一般的に多くの人が体力や気力の衰えを感じ始めるタイミングです。

　後期高齢者となったゴルファーは、ゴルフ場への“足”であった運転免許証の返納を周りから勧められることもあるでしょうし、かつて毎週のようにコースに集っていたゴルフ仲間が徐々に離脱していくという、寂しい現実と向き合わねばならないこともあるでしょう。

　さらに年金生活を迎えたゴルファーにとっては、メンバーシップコースの高い年会費等が重くのしかかり、経済的な問題が浮上してくる可能性も考えられます。

　日本のゴルフ産業を長らく支えてきた団塊の世代が2025年に後期高齢者になることで、こういった諸問題が一気に増えてくる可能性が高いと考えられているのが、ゴルフ業界の2025年問題です。

　日本の人口の5人に1人が後期高齢者となる2025年。このタイミングを機に、前出のような諸問題を抱えた団塊世代のゴルファーが遠ざかってゴルフ人口が激減したり、またメンバーシップコースの退会者が徐々に増え始め、ゆくゆくはゴルフ場の経営を圧迫するのはないか……、というようなネガティブな意見も散見されます。

　ネガティブなイメージが付きまとうゴルフ業界の2025年問題。四半世紀に渡り、ゴルフ会員権を専門に扱う加賀屋ゴルフ代表の前田信吾さんに、率直な意見を聞いてみました。

「僕が会員権業者だからかもしれないけど、それほど影響はないと思いますよ。確か10年前にも“2015年問題”がいろいろと取り沙汰されていたけれど、実際は何も起こらなかったのでね。昨今ウワサされているほど、2025年を境にゴルフ業界が落ちぶれていくとは思えませんね」と、前田さん。

　そういう前田さんもコロナ以前は「ゴルフ業界は斜陽産業」だと思われたことが、しばしばあったといいます。

「コロナ以前は“ゴルフなんて絶対やらない！”なんていう若い人が大勢いましたけど、今はむしろ逆。実際に多くの若者がゴルフ場に来ていますしね、僕の会社にもゴルフが好きで会員権の購入を考える若い方がいらっしゃるようになりました」

「これまでゴルフ業界を盛り上げてきた熟年層も高齢者層も相変わらず元気にゴルフを楽しんでいるし、ゴルフ場はコロナ前より盛り上がっています。メンバーなのに“予約を取るのに一苦労”という話もしょっちゅう聞きますしね。まぁ、これはこれで問題なのですが」