ゴルフ場の理事長や支配人はどう代替わりする？意外と“方針転換”は少ないワケ

　ゴルフ場には、フロントやキャディー、レストランなど幅広いスタッフを統括する「支配人」と、メンバーの協力や秩序あるクラブライフを取りまとめる「理事長」という2つの大きな役職があります。

　これらは会社の社長や知事、総理大臣などと同じように、任期を終えれば必ず交代が行われます。ただ、その過程を実際に目にする人は少ないかもしれません。

　では、理事長や支配人はどのように代替わりしているのでしょうか。ゴルフ場経営コンサルタント・飯島敏郎氏（株式会社TPC代表取締役社長）は、次のように説明します。

「メンバーシップ制のゴルフ場では、クラブの最終決定権を持つ理事会が設置され、選挙や運営会社からの推薦によって理事が決まります。その中から立候補者や委嘱を受けた人物が理事長に就任します。任期は2〜4年程度が一般的で、満了後には改めて理事会メンバーや理事長が選ばれる仕組みです」

　さらに支配人について飯島氏はこう語ります。

「支配人は、ゴルフに関する幅広い知識、経営目標を達成する力、接客スキルの3点を基準に運営会社から選ばれ、現場に配属されます。グループ経営のゴルフ場では2〜3年ごとのローテーションを行うことも多く、組織の硬直化を防いでいます。逆に単独経営では定年まで務めることも多く、交代はゆっくりです」

　また、キャディーマスター室出身者がマネジメント力を評価され支配人に昇格するケースもあるといいます。

　理事長や支配人が交代すれば運営方針も一新されるイメージがありますが、飯島氏によると「実際には大きく変わらないことが多い」といいます。

「支配人は理事長より交代が早いぶん“改革派”に見えますが、実際には保守的な傾向が強い。現場では“仕事環境が急に変わってほしくない”という空気が漂っており、大胆な改革は敬遠されがちです。むしろ昔の方が、失敗を恐れず挑戦的な方針を掲げるゴルフ場が多かった印象です」

　ただし、支配人に強い権限が与えられているクラブでは「上から押さえつけられない分、自由に新しい取り組みを試す傾向がある」と飯島氏は補足します。

　また預託金制のクラブについては、飯島氏は次のように説明します。

「会社の社長が会員代表を兼ねるケースが多く、ビジター来場を重視した方針を打ち出しやすい。支配人もその“部下”に位置づけられるため、権限が理事長に集中しやすいのです」

　一方で社団法人系の名門コースについては「理事長はメンバーから選ばれ、社員と呼ばれるメンバー全体の発言権が非常に強い。外部の意向に左右されにくい運営がなされている」と指摘します。

　全国で競争が激しいゴルフ場にとって、生き残りのカギは独自性です。飯島氏は「理事長や支配人の交代は大きな変化を生まないことが多いが、その節目を新戦略につなげることが、クラブの未来を左右する」と結びました。