今まで請求されなかったのに…!? キャンセル料を“キッチリ”徴収するゴルフ場が今後は増加するって本当？

　多くのゴルファーは週末のラウンドを楽しみに、だいたいプレーする日の1カ月前までにはゴルフ場に予約を入れます。

　しかし、当日までの間に予定が急遽変更になったり、天候が急に悪化した場合には、キャンセルを余儀なくされます。

　ホテルや旅館、飛行機ではタイミングによってキャンセル料が発生しますが、ゴルフ場ではいつからキャンセル料がかかるのでしょうか。ゴルフ場の経営コンサルティングを行う飯島敏郎氏（株式会社TPC代表取締役社長）は以下のように話します。

「ゴルフ場によって対応は異なりますが、一般的には予約した日の10日〜3日前にキャンセルの手続きをするとキャンセル料が請求されることが多いです。当日までの間に合計で何組がラウンドを希望しているのか、誰が予約しているのかといったデータをもとにティータイムのスケジュールが決められているので、直前になって予約が消されてしまうと穴埋めもできず、そのぶんゴルフ場は金銭的に不利になります」

「ゴルフ場もそれぞれニーズに差があるため、すぐに枠が埋まるような人気の高いコースであれば、比較的ギリギリになってもキャンセル料が発生しない場合も多いです。対して短期間で空いた枠を埋められる自信がないコースは、早い時期から設定していることもあります」

「支払い方法については銀行振り込みが基本で、後日請求書が送られてきて、指定の口座に提示された金額を振り込むという形になります。なお、キャンセル料が発生するのは予約を完全に『なし』にした時のみであり、日程の変更だけの場合では請求されません」

「数年前、同じゴルフ場でキャンセルした際は何も言われなかったのに、今回は請求の案内が来た」という人もいるかもしれません。キャンセル料を取らないゴルフ場が、近年になって請求をするようになったのはどうしてなのでしょうか。飯島氏は以下のように話します。

「バブルの頃はどこのコースもキャンセル料を徴収するのが当たり前でしたが、バブルが崩壊してゴルフ場利用者数が激減。『このままではお客さんがさらに減ってしまう』と危惧したゴルフ場が続出した結果、しばらくの間キャンセル料を廃止するのが主流となっていました」

「しかし、ここ数年で顕著に見られたゴルフ人口の増加に伴う設備投資の拡大、さらには電気代やカートの燃料代、人件費の高騰など様々な要因が重なって、改めてキャンセル料を設定しているゴルフ場も増えています」

「ただ、キャンセル料を利用者に請求するには電話やメール、案内のはがきを送るなどの作業が必要です。一部では払おうとしない人もいるため、回収率は決して100％ではないのが現状だそうです」

　では、実際のゴルフ場ではキャンセル料に関してどのような取り組みを行っているのでしょうか。全国でゴルフ場を運営する、株式会社東急リゾーツ＆ステイの広報担当者は以下のように話します。

「弊社のゴルフ場では、大手の予約サイトを通した場合、サイト独自のキャンセル規定が適用されます。そのほかにはコンペなどを開催した際に提供する『パーティー料理』をキャンセルした時には別途でお支払いいただくことがありますが、プレー料金そのものに対するキャンセル料は現在頂いておりません」

「しかし、最近は直前での予約取り消しが増えてきているのが問題になっています。今後は弊社でもキャンセル料を導入しようかどうか検討段階であり、もしかするとほかのゴルフ場と同じように、プレー料金についてもキャンセル料が設定される可能性もあります」

　発生するタイミングや条件、金額はコースによって違います。事前にどのようなシステムになっているかチェックしておくのがオススメです。電話で連絡する場合はゴルフ場側が混乱しないよう、最初に予約を入れた代表者がキャンセルの旨を伝えると、スムーズに手続きが進むでしょう。