メガソーラーだけじゃない！ 閉鎖ゴルフ場が“稼げる土地”に変わる理由

　コロナ禍でのブームもあったとはいえ、全体的な傾向としてゴルフ人口はバブル期をピークに減少が続いています。これに伴い、閉鎖に追い込まれるゴルフ場も少なくありません。

　閉鎖後に残る広大な土地は、これまでどのように活用されてきたのでしょうか。ゴルフ場経営のコンサルティングを手がける飯島敏郎氏（株式会社TPC代表取締役）は、跡地利用の変遷について次のように話します。

「現在は落ち着いてきましたが、かつては閉鎖したゴルフ場のフェアウェイ一帯に太陽光パネルを敷き詰めるケースが一般的でした。ゴルフ場はまとまった広さの平坦な土地がすでに整備されているため、山林をイチから開発するよりコストを抑えられます。このため、2000年代以降、太陽光発電事業者による買収ニーズは高まりました。特に2010年代前半は、固定価格買取制度（FIT）を背景に急拡大しました」

　しかし、現在は状況が変わっています。背景には、送電網の容量不足や事業者の増加による競争激化があります。さらに、維持管理コストの増大や発電の不安定さ、土砂災害リスク、パネル廃棄問題などへの懸念から、自治体による規制も強化されました。FITの買取価格も段階的に引き下げられ、投資対象としての魅力は低下しています。

　飯島氏は、バブル期のゴルフ場開発についてもこう振り返ります。

「当時は大型重機で山を削り、谷を埋めるなど強引な造成が行われました。需要が見込めない地域にもコースが乱立しましたが、バブル崩壊後は維持管理が行き届かず、経営が悪化するケースが相次ぎました」

　その受け皿となってきた太陽光発電も、転換期を迎えています。

　現在、太陽光発電に代わる活用法として注目されているのが、立地や地形を生かした転用です。

　代表例の一つが物流施設です。2023年に営業を終了した昭和の森ゴルフコース（東京都昭島市）の跡地では、物流拠点としての開発が進められています。都心に近い立地が評価された形です。

　また、防災機能を備えた公園としての活用もあります。こちらは古い例ですが、都立野川公園はかつて国際基督教大学のゴルフ場だった土地を整備したもので、現在は広域避難場所に指定されています。クラブハウスの一部も施設として再利用されています。

　さらに近年は、レジャー施設への転用も進んでいます。

　24年に開業した三重県志摩市の志摩グリーンアドベンチャーは、近鉄浜島カンツリークラブの地形を生かし、ジップラインやアスレチックを備えたアウトドア施設として再生されました。

　沖縄県北部では、旧オリオン嵐山ゴルフ倶楽部の跡地を活用したテーマパーク「ジャングリア沖縄」が昨年開業し、新たな観光拠点となっています。

　このように、かつて主流だった太陽光発電への転用に代わり、物流、防災、公園、レジャーなど多様な用途への転換が進んでいます。

バブル期に造成された広大な土地は、時代の変化とともに姿を変え、インフラや観光資源として再活用されています。