2025年問題は“肩透かし”　ゴルフ人口は減らず…次に来た「高齢化×酷暑」

　昨年、日本のゴルフ業界では「2025年問題」が大きな話題となりました。少子高齢化により多くのゴルファーが引退し、国内のゴルフ人口が急減する――という予測に基づくものです。

　人口減少に伴い、ゴルフ場の収益や用品など関連市場の縮小も懸念され、早急な対策を求める声も少なくありませんでした。

　では、実際に2025年を経て、業界にどのような変化が起きたのでしょうか。ゴルフ場の経営コンサルティングを手がける飯島敏郎氏（株式会社TPC代表取締役社長）は次のように語ります。

「2025年は、いわゆる“団塊世代”（1947～49年生まれ）が一斉に75歳以上の後期高齢者に入る年でした。一般的に75歳を超えると体力の低下が進むとされており、多くのゴルファーがリタイアするのではないかと見られていたのです。

　同様の議論は過去にもあり、2015年には団塊世代が65歳を迎える“2015年問題”が取り沙汰されました。しかし当時は、医療の進歩や健康志向の高まりもあり、競技人口は大きく減少しませんでした。

　そのため『次は75歳を迎える2025年こそが本番』と考えられていたのですが、結果としては今回も大きな変化は見られませんでした。現在も元気にプレーする高齢ゴルファーは多く、2026年時点の競技人口は“横ばい”と見ていいでしょう」

　さらに飯島氏は、「2025年問題は日本特有の議論でもある」と指摘します。

　米国ではコロナ禍以降、ゴルフ人口が増加を続けています。米国ゴルフ財団（NGF）によれば、2020年の約2480万人から2025年には約2910万人へと400万人以上増加。特に女性ゴルファーの増加が顕著です。

　日本でもコロナ禍で若年層の参入が話題となりましたが、現在は落ち着きを見せています。一方、米国では新規ゴルファーの定着に成功しており、学ぶべき点は多いといえます。

　人口増加や移民流入といった背景の違いはあるものの、この伸びは一つの成功例であり、日本の参考になる部分は少なくありません。

　競技人口の急減は回避された一方で、飯島氏は「別の意味で2025年問題は重い」と指摘します。

「むしろ2025年は『高齢ゴルファーのリタイア』ではなく、『酷暑対策を本格化させる元年』と捉えるべきです。

　近年の夏は“外出を控えるべき”と報じられるほどの猛暑が続いています。ゴルフ人口の高齢化が進む中、この環境は無視できません。

　対策が遅れれば、高齢化と猛暑の“ダブル要因”でプレーヤー離れが進む可能性があります」

　具体策としては、ドレスコードの緩和（裾出し可など）や、乗用カートへの冷房導入といった環境整備が挙げられます。

　また、炎天下での歩行リスクを軽減するため、カートのフェアウェイ乗り入れの拡大も重要です。芝管理の強化や、軽量なリチウムイオンバッテリー車両への更新など、設備面の見直しも不可欠となります。

　これらは導入に時間とコストを要するため、各ゴルフ場には早期の意思決定が求められます。

　長期的に見れば、競技人口は緩やかに減少していく可能性があります。ただ現時点では、それ以上に「安全にプレーできる環境づくり」、とりわけ酷暑対策が優先課題といえるでしょう。