１０００発の花火が上がるゴルフ場　知事も市長も国会議員もこぞって参加した“地域密着”の取り組みとは？ 【小川朗 ゴルフ現場主義！】

　6回目となる鹿沼72カントリークラブの花火大会に、今年はゴルフイベントが加わりました。

　5月30日の夕暮れ時。プレーを楽しんだゴルファーたちが去って静寂を取り戻したゴルフ場に、続々と家族連れがやってきました。鹿沼市内ではここでしか見られない一尺玉がお目当てです。筑波コースのアウト1、3番ホールから打ち上げられる1000発の花火が、約250メートルという至近距離で大輪の花を咲かせます。

　子どもたちには、もう一つのお目当てがありました。打ち上げの2時間前、17時30分からクラブハウス前で始まる今年の新企画。誰でも無料で参加できるコミュニティゴルフの体験会です。

　R&Aが公認している「コミュニティゴルフ」は、公益財団法人日本ゴルフ協会（JGA）が栃木県鹿沼市と鹿沼グループの協力のもと、国内では初めて行うパイロット版として昨年11月にスタートさせたジュニア育成プログラムです。

　ゴルフ未経験の子どもたちがプラスチック製の初心者向けクラブとテニスボールを使い、ゲーム感覚で楽しく安全にゴルフに触れることができ、コース内外で役立つライフスキルを学べます。日本におけるゴルフ普及の新たなモデルとして、小学校の総合学習への導入を目指しています。

　このプログラムは場所を選ばないのも強みです。2月11日には鹿沼72CCで小学生たちが自ら考案したピザを焼き、腕と味を競う「第2回鹿沼キッズピッツァコンテスト」とコミュニティゴルフのコラボイベントも開催。鹿沼72カントリークラブのレストランメニューにも採用され、その売り上げが鹿沼市の公益財団法人 古澤育英会に寄付されてもいます。

　4月28日には鹿沼市立北中学校の野外体験学習にも採用されました。1年生の約120人がコミュニティゴルフを体験しています。今回はその枠をさらに広げ、花火大会に訪れたすべての世代を対象に、ゴルフを楽しく体験してもらうコミュニティの場を提供したわけです。

　コミュニティゴルフは大人も十分楽しめるため、家族でチームを作り参加が可能。3世代のファミリーや小学生のみのチームなど、多彩な顔ぶれがチップショットでバスケットに入れるゲームとパッティングの団体戦にチャレンジしました。これが大盛り上がり。好プレーの連続で家族や友人と歓声を上げながらハイタッチをする姿が何度も見られました。

　クラブハウス周辺にはキッチンカーが2台。「京極」のからあげとアルコール、「S -vertex-」のフルーツ飴とフルーツドリンク、鹿沼グループこだわりの逸品としてすっかり定着した「牛魂一擲　鹿沼カルビラーメン」のブースには、長蛇の列ができていました。

「6回目になりますので、皆さん食べ物や飲み物、椅子やテーブルなども用意して準備万端の方々も多いです」とスタッフも感心するほど、クラブハウス前の観戦スポットはリピーターとおぼしき方々が目を引きます。

　十三夜の月が上がってくる頃には、「コミュニティゴルフ大会」もクライマックスを迎えていました。参加者は70人に上り、その頂点に立ったのは地元の小学3年生コンビである「チーム72」。副賞のお菓子の詰め合わせをゲットして、最高の笑顔を披露してくれました。

　コミュニティゴルフと同時進行で行われていたセレモニーには福田富一栃木県知事、松井正一鹿沼市長、五十嵐清衆議院議員、高橋克法参議院議員、赤池まさあき前参議院議員と豪華な顔ぶれが出席。
　
　松井市長は「様々な面でまちづくりにご貢献をいただいているのが鹿沼グループ、鹿沼72カントリークラブの皆さんと言えると思っています。これからも鹿沼市はそうした皆様の意気込みと様々な思いを共有しながら、まちづくりを通じてこの地域を盛り上げるために共に手をたずさえ、頑張っていければありがたい」とあいさつ。
　
　その言葉通り、この日の入場者数は約1000名に達し、カルビラーメン157食、12万5600円を売り上げました。同時に鹿沼72カントリークラブ、鹿沼72カントリークラブ理事会から10万円ずつ、209食が販売されたピッツァコンテスト作品の売り上げから3万円も加えられ、スポーツ・文化・芸術等の分野の人材育成を目的としている古澤育英会に寄付されました。
　
　ゴルフも花火も堪能した土曜日の夜。進化を続ける花火大会は“ゴルフのまち”鹿沼の市民に、しっかりと根付きつつあります。

取材・文／小川朗
日本ゴルフジャーナリスト協会会長。東京スポーツ新聞社「世界一速いゴルフ速報」の海外特派員として男女メジャーなど通算300試合以上を取材。同社で運動部長、文化部長、広告局長を歴任後独立。東京運動記者クラブ会友。新聞、雑誌、ネットメディアに幅広く寄稿。（一社）終活カウンセラー協会の終活認定講師、終活ジャーナリストとしての顔も持つ。日本自殺予防学会会員。（株）清流舎代表取締役。