キャンセル料を復活させるゴルフ場が増加!? 予約を取り消す際に注意すべきポイント

　何週間も前からゴルフ場の予約を入れ、プレーする日を待ち遠しく思っているゴルファーも多いでしょう。しかし、急な用事が入ってしまった場合など、折角入れておいた予約をやむを得ずキャンセルしなければならないこともあります。

　インターネット、電話に関わらず、予約のキャンセル方法については各ゴルフ場でも案内をしていますが、一般的にはどのようなことに注意すべきなのでしょうか。ゴルフ場の経営コンサルティングを行う飯島敏郎氏（株式会社TPC代表取締役社長）は以下のように話します。

「まずキャンセルをする状況としては、自分や同伴者を含めた組全体が参加を中止する場合と、自分もしくは同伴者のいずれか一部のメンバーが参加を中止して人数が減る場合の大きく2通りが考えられます」

「通常は、幹事となる代表者1名がインターネットないし電話でゴルフ場に予約を入れるのですが、前者においては予約をした本人が他の人と相談をして意見が一致したうえでキャンセルの一報を入れます。また、後者においても予約をした人が直接『何名キャンセルします』と連絡します」

「ゴルフ場に通知される予約リストには、代表者以外のプレーヤーの氏名は記載されないことが多いため、予約をした人と違う人が手続きをしようとすると、どの組のことを言っているのか把握するまでが少々複雑になってしまいます。そのため、いずれのケースでも事前に誰か代表者を1名決めて、その人に予約からキャンセルまでの一連の手続きをやってもらうことが必要になります」

　また、ラウンド予定の日が迫った段階で予約を取り消す場合にはキャンセル料がかかることもあります。一般的には、3～10日前までに取り消しを行わないと発生するといわれていますが、実際に支払わなければならない状況になったら、どのようにすればよいのでしょうか。飯島氏は以下のように話します。

「『いつまでに取り消しを告知しないとキャンセル料が発生する』とか『どのくらいの金額がかかる』といった条件はゴルフ場によって異なり、土日祝のみが対象であったり、複数組によるコンペ予約がキャンセルした時のみで1組単位では請求しなかったりといろいろなケースが存在します。そのため、予約したついでにゴルフ場に問い合わせるなどして、あらかじめしっかり確認しておくのが最適な方法だと思います」

「キャンセル料が発生する場合、後日請求書が送られてくるので、必要事項を記入して銀行振り込みで対応するのが一般的です。なお、キャンセルではなくて日程を変更するだけなら請求されることはありません」

「ちなみに、少し前までは『請求すると次回以降来てもらえなくなるのでは』という危機感から、キャンセル料を取らないゴルフ場も少なくありませんでした。ところが、近年のゴルフ人口の増加による設備投資の拡大、さらには電気代やカートの燃料代、人件費の高騰もあって、請求するのを復活させたところが増えています」

　やむを得ない事情でプレーの予約を取り消す必要が出た場合は仕方ありません。しかし、後々トラブルになることを避けるためにも手順をしっかり把握しておいたほうがいいでしょう。