会員権買ったのに“入会拒否”って、そんなのアリ!? 会員制ゴルフ場の入会条件とは？

　コロナ禍の中、ゴルフを再開あるいはやり始めた方が多くなってきました。一般社団法人日本ゴルフ場経営者協会は、先の5月に開催した総会にて、昨年1年間でゴルフ場へ来場された方が、約9000万人だったと報告しています。これは18ホールコースに換算し、年間約4万人が1ゴルフ場へ来場した計算になります。

　1コース平均の数値は1990年前後のバブル経済華やかなりし頃に近い、あるいはそれ以上ではないかとも言われています。バブル経済崩壊以降、多くのゴルフ場は、18ホールをベースに計算した場合、年間約4万人の集客を目指すものの、なかなか達成できず今日に至っていましたので、ゴルフ場の経営側にとっては何ともうれしい状況が出現したのです。

　9000万人の中には18歳以上70歳未満の方々が、7000万人ほど含まれており、従来に比べ、この年齢層が約4％増加しました。これまで70歳以上の利用税非課税者が新たにゴルフに取り組むことで、プレー人口を底上げしていたことを考えれば、大きな変化となりました。

　ところで、プレー回数が増えれば当然、会員制クラブへ入会し、ホームコースを持ちたいという願望がプレーヤーに芽生えて来るのは、当然の成り行きです。とはいえ、コース選択には誰しもが頭を悩ますことと思われます。レイアウトやメンテナンスなどコースの内容が良いか、交通アクセスが良いか、取得費用が予算とマッチするかなど、さまざまな要素が複雑に入り交じるためです。

　さらに悩ましいのは、会員制クラブにはそれぞれ入会に当たり、独自の条件が設けられており、このハードルをクリアしなければ、晴れて会員になれないことです。この条件には、数年かけなければクリアできないクラブもあれば、平易なものもあり、まさしくさまざまです。この内容は直接クラブへ問い合わせる、あるいは会員権業者へ尋ねることで、ある程度把握できるものと思われます。

　入会条件は会員制クラブへの門をくぐるに当たり、1丁目1番地とも言えるものですので、最新の注意を払いたいところです。例えば今年5月に岐阜県の歴史のあるクラブで、入会に関するトラブルで裁判にまで発展しました。

　それは2018年に日本国籍を取得した元韓国籍の男性が、当該クラブの会員募集に手を挙げたものの、元外国籍を理由に即座の入会承認を得られなかったのです。このため男性は当該クラブを相手どり、法の下の平等を定めた憲法14条に反するとして、津地裁四日市支部へ訴訟を起こしました。

　このケースは訴訟沙汰になったことから表面化しましたが、ある意味、氷山の一角のようにも思われます。例えば埼玉県の名門と言われる某クラブでは、大企業の社長と専務が同時に個人正会員として申し込むも、専務が入会承認され社長が否認されると言うケースも過去に有りました。

　入会申請者の承認・不承認は、クラブ側から理由を開示しない前提になっていますので、不承認となった方にとっては釈然としませんが、抗弁する術がないのもまた現実です。閉鎖的な会員制クラブにおいて、どのような人物を受け入れるのかは、クラブ自治とも関係してくる問題であり、厳格であればある程、部外者が立ち入る隙はないようにも思われます。

　いわゆる関東の名門と言われるクラブでは、市中で会員権を取得する前に、事前審査を推奨しています。トラブルを避けるためですが、このような傾向は近年顕著になりつつあります。誰一人として不愉快な思いをしないためにも、ホームコース選びには、入会条件の擦り合わせが何よりも不可欠です。細心の注意を払い、臨みたいものです。

大野良夫

大学卒業後30歳を契機にゴルフ業界へ身を置くようになり、ゴルフ会員権業者へ勤務の後2003年8月に独立。現在、タクト株式会社代表取締役。