泥沼化する大学ゴルフ“学生・監督vs社会人理事”対立の根っこはどこに？ 93歳“学連の父”が嘆く過去の“不正流用”や“朝日撤退”

　最大の原因が社会人理事と監督らの対立にあることは多くの関係者が指摘するところ。その根がとても深いところにあることを、松本氏は指摘します。

「僕が1967年に慶応の男女ゴルフ部の監督を引き受けて学連を離れた間に、学生だけで運営していた時期が10年間あったんです。その時に不正が行われて、車を購入した者までいる、という話まで出たんです。それで富士（現みずほ）銀行にお願いして人材バンクから経理の人を紹介してもらって採用するようになったんです」

　そうした流れから社会人の理事が増えて数的優位な状況が生まれたことにより、学生理事が何も決められない状況に追い込まれたとの指摘もあります。また学生理事は4年生がほとんどで、1年限りで交代してしまうことも社会人理事にとっては前年に起きた問題をうやむやにできる点で有利に働くとの声も出ています。

　また学生理事にとっては内定をもらっている立場の大事な時期。内定取り消しの恐怖をちらつかせながら、言いたいことも言えない状況に追い込まれたと、告発したのが2年前の学連委員長でした。

　では、今後はどうすべきなのでしょうか。松本氏は「（大学ゴルフ部）の監督たちと学連の社会人理事と、日本学連とが歩み寄って話し合うことだよ」と提言します。

　しかし、これまでにも学生理事や監督たちから話し合いを持つことは何度も申し入れられてきました。JGAが間に入ったこともありましたが、「関東学連の社会人理事たちはそこで話し合わず、『持ち帰ります』と言って後で勝手に結論を出す」（大学ゴルフ部監督の話）という指摘もある状況。両者が歩み寄ることはなく、現在に至っています。

　また、もう一つの問題点を松本氏は指摘しました。

「やはり学連が単なる任意団体であること。一般社団法人になれば、年に1回の監査があるし、経理の面もきっちりやらなきゃいけなくなる。そのうえで監督会議や理事会、その両方の代表者会議など、組織を整備して運営していかないと」。過去には学生だけでなく事務局員の不正があったことも、松本氏は明かしました。

　法人化を達成し、組織を整備することが急務であることは間違いありません。松本氏の苦言を真摯に受け止め、学生理事と各大学のゴルフ部の部長・監督を含む関係者たちとのまともな話し合いの場を、早急に設ける必要があります。それができない場合、すでに3年以上続いている泥沼状態はさらなる悪化を招くに違いありません。今がラストチャンス、ともいえるのです。

取材・文／小川朗
日本ゴルフジャーナリスト協会会長。東京スポーツ新聞社「世界一速いゴルフ速報」の海外特派員として男女メジャーなど通算300試合以上を取材。同社で運動部長、文化部長、広告局長を歴任後独立。東京運動記者クラブ会友。新聞、雑誌、ネットメディアに幅広く寄稿。（一社）終活カウンセラー協会の終活認定講師、終活ジャーナリストとしての顔も持つ。日本自殺予防学会会員。（株）清流舎代表取締役。