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泥沼化する大学ゴルフ“学生・監督vs社会人理事”対立の根っこはどこに？ 93歳“学連の父”が嘆く過去の“不正流用”や“朝日撤退”
日本学連・白井義雄会長は8月26日（女子は27日）開幕の第78回日本学生ゴルフ選手権（長野・穂高CC）の出場枠を「関東が削減された分の26人（実際は30だったが、中四国学生ゴルフ連盟が4人分を辞退）を上積みし、172人で開催する」ことを日本ゴルフ協会（以下JGA）に陳情していましたが、却下されました。
問題の根本は社会人理事と学生理事の非対称性!?
選挙で選出された会長は、副会長を2名以内で指名できる。会長と副会長は最大で専任理事3人以内、常任理事11人以内、理事33人以内を指名できる仕組みになっており、現状では会長及び会長に選ばれた副会長2人によって常任理事3人、理事5人が指名され、社会人理事は11人いる。
学生理事は毎年就任する学生委員の中で学生委員長他役職者6人が就任することになっている。学生理事は全員まとまっても7票しかない（今年度は渉外局長を入れていないため6票）。社会人理事の選出には学連出身者のほか学識経験者と言う区分もあるため、会長は現状、自分に近い考えを持つ社会人理事10人を選ぶことができている。
総会の議案は理事会で決められ、様々な罰は常任理事会で決める事ができるため、社会人理事が数的優位に立っての恣意的な運営が可能。そのためゴルフ部の部長や監督、学生の部員達は「規約の改定が必要」と何度も要望してきたが、実現していない。監督の一人は「スポーツ庁も『会長の専横を許す点で適切ではない』と判断を示しているにもかかわらず、自分たちの独裁体制を維持するために改定に応じない」と厳しく指摘している。
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