ロビー活動にサウジマネー投入で米議会の追及も腰砕け!? なし崩しに縮まるPGAツアーとリブゴルフの距離感

　PGAツアーのジェイ・モナハン会長が、リブゴルフを支援するサウジアラビアの政府系ファンド「PIF（パブリック・インベストメント・ファンド）」との統合合意を電撃的に発表した6月6日（米国時間）から、早3カ月以上が経過した。

　発表直後は、米ゴルフ界はもちろんのこと、世界中のゴルフ関係者が仰天させられ、ついには米司法省や米議会までもが動き出す大騒動と化した。

　米議会の上院財政委員会からは「PGAツアーとサウジ側との統合合意が、果たして米国のためになるのかどうか。それを彼らは米国民に説明する必要がある」という声が上がり、上院常任小委員会はPIFのヤセル・ルマイヤン会長、リブゴルフのグレッグ・ノーマンCEO、PGAツアーのモナハン会長の3名に7月11日に登院するよう強く要請した。

　しかし、サウジ側はルマイヤン会長もノーマンCEOも「日程調整ができない」ことを理由にヒアリング（公聴会）を欠席した。
今週半ばの9月13日には、米上院における2度目のヒアリングが予定されている。

　しかし、米スポーツイラストレイテッド誌によると、PIF側は世界的な多国籍弁護士事務所「アキン・ガンプ・ストラウス・アウアー＆フェルド」を通じて、ルマイヤン会長らの出席を頑なに拒否しているとのこと。

　そして、同弁護士事務所がPIFに代わって発した声明には、こんなくだりもあった。

「PIFはPGAツアーと統合して設立する新会社に投資を行うことを誇りに思っている。両者の統合と新会社設立は、米国とサウジ双方の経済成長と雇用機会の創出・促進につながるはずである」

　統合合意の発表直後は、米議会の動きは実にスピーディーでアグレッシブだったが、蓋を開けてみれば、実際の公聴会にはサウジ側からは当事者が誰一人出席しないままになってしまいそうな気配が漂っている。

　米国の政治経済の動向を観察分析している団体「マネー・イン・ポリティクス・トラッキング・ノンプロフィット・オープン・シークレット」の統計によれば、米議会に働きかけるロビイスト費用は、昨年は1年間で45万ドルだったのに対し、今年は上半期だけで、すでに46万ドルを上回っているとのこと。

　なるほど。結局、お金が動けば、騒動は鎮められ、なし崩し的にフェードアウトしていくということのように思える。

　昨今、米欧ゴルフ界は9月下旬から開催される米欧対抗戦「ライダーカップ」の話題で持ち切りである。

　米国チームを構成する12名のメンバーは、ポイントランキングのトップ6が自動的にチーム入りし、残りの6名は米国キャプテンのザック・ジョンソンが指名して決定されるという方式だった。

　そして、ジョンソンはキャプテン推薦の6名のうちの1人として、リブゴルフ選手のブルックス・ケプカを指名した。

　今年の全米プロを制したケプカは、その後、ポイントランキングのトップ6にランクインし続けていたのだが、チームメンバーが確定される寸前に7位に押し出され、キャプテン推薦に頼る以外にチーム入りする方法がなくなってしまった。

　そんなケプカをジョンソンが選んだことは、「ケプカの実力を思えば納得できる」「そうすべき」という声が上がった一方で、「裏切り者のリブゴルフ選手をライダーカップの米国チームに入れるなんて、とんでもない」といった批判の声、あるいは「9.11の惨劇を忘れたのか？」といったテロ被害者遺族からの怒声も上がり、米ゴルフ界には賛否両論が巻き起こった。

　しかし、米国キャプテンのジョンソンは「チームUSAはブルックス・ケプカを必要としているんだ」とクールに言い切り、ケプカ以外のチームメンバー11名からも、ケプカのチーム入りに対する異論反論は出されなかった。

　そして、欧州チーム側の主力選手であるローリー・マキロイは、かつてはリブゴルフを忌み嫌う急先鋒だったが、先日は米ゴルフウイーク誌の取材に答え、こんなことを語っていた。

「PIFがスポーツ界を乗っ取ろうとするのではなく、僕たちプレーヤーを戦いの場へ導いていくための道をしっかりつくっていくのであれば、PIFやリブゴルフの悪評や悪影響は徐々に和らげられ、中立化していくのではないかと僕は思う」

　マキロイは「エコシステム」という言葉を何度も口にして、「ゴルフ界のエコシステムを保つ」という前提条件を満たすのであれば、PGAツアーとリブゴルフの共存は「考えられることだ」とも語っていた。

　そんなふうに、ジョンソンがキャプテン推薦でリブゴルフ選手のケプカを指名し、マキロイも条件付きでPIFの存在を認める発言をしたことは、リブゴルフを敵視する米ゴルフ界の傾向や風潮が緩和される発端やきっかけになりそうな気配である。