プレジデンツカップで寄付前提だった1人25万ドルの給付金が“実質賞金”に！？ 「名誉のためだけに戦う」美しき伝統に陰りか

　今、さらに懸念されているのは、PGAツアーがプレジデンツカップの給付金から“寄付”の義務を外したことが、今後、ライダーカップにも影響を及ぼすのではないかということ。米欧ゴルフ界には、さらなる動揺が起こり始めている。

　1927年から始まった米欧対抗戦のライダーカップは、言うまでもなくプレジデンツカップより格段に歴史が古く、国と大陸の名誉のために無償で戦うことは「何よりの名誉」「そのために僕はプロゴルファーになった」などと言われ続けてきた。

　しかし、99年の全英オープンの際、米国のマーク・オメーラとペイン・スチュワートが「ライダーカップを開催することで上がっている大きな収益は一体どこへ行っているんだ？」という疑問を初めて公の場で口にした。そして、無償で戦うのが当たり前とされていることに異を唱え、「経費として支給されている5000ドル以上を僕たち選手は受け取って然るべきだ」と主張した。

　すると翌月、王者タイガー・ウッズが「ライダーカップ出場選手には20万ドル、30万ドル、40万ドル、いや50万ドルぐらいが給付されるべきだ。それを受け取った選手は、その給付金を適切に使うべきだ。ちなみに僕は全額を寄付するつもりだけどね」と語った。

　以後、ライダーカップでは給付金が授けられ、選手の意思で好きな財団へ寄付することが慣例化した。昨年大会では、米国チームの選手には20万ドルが支給され、それらは選手それぞれが選んだ財団へ寄付され、社会に役立てられている。

　プレジデンツカップの給付金も、それに倣って支払われていたのだが、今年からプレジデンツカップの給付金が実質的に「賞金化」されたことで、いずれライダーカップもそうなるのではないかとの見方が米欧ゴルフ界では強まりつつある。

　クールな視線で眺めれば“タダではプレーしない”とは、職業ゴルファーとしては、ある意味、当然なのかもしれない。

　だが、日頃から庶民が想像もできないほどの高額賞金やボーナスを稼いでいるトッププレーヤーたちなのだから、2年に1度ぐらいなら“タダでも必死に戦う姿”を披露してほしいし、それを見てみたいとも思う。

　いずれにしても、何もかも“お金がすべて”のゴルフ界にだけは、なってほしくない。
　
文・舩越園子
ゴルフジャーナリスト／武蔵丘短期大学客員教授。東京都出身。百貨店、広告代理店に勤務後、1989年にフリーライターとして独立。1993年に渡米。在米ゴルフジャーナリストとして25年間、現地で取材を続け、日本の数多くのメディアから記事やコラムを発信し続けてきた。2019年から拠点を日本へ移し、執筆活動のほか、講演やTV・ラジオにも活躍の場を広げている。