不妊治療に配慮　妊娠期の“産休期間”は非公表に… JLPGAが女性アスリート支援で規定改正 「結婚・出産後も環境改善で後押しを」

　日本女子プロゴルフ協会（JLPGA）は15日、2026年の国内女子ツアー日程発表とともに、トーナメント規約・規定集の改正点も発表した。

　今回の規約改正で注目したのは「不妊治療」への配慮も新たに盛り込まれたという点。出産や育児、または不妊治療という選択肢の中で、競技生活をどう両立させるか――。これは多くの女性アスリートが直面してきた課題でもあるだろう。

　これまで試合やプロアマ戦の欠場、あるいは各種行事への参加義務を免除される条件は「傷病」などが主だったが、新たに「不妊治療」が明記された。具体的には「不妊治療のための医師の診断書または不妊治療カードが提出された場合」と規定。これでペナルティーを受けることなく治療に専念できる環境が整えられるようになった。

　選手寿命が伸びる中で、競技と人生設計の両立に悩む選手に寄り添う、前向きな規定改正ともいえる。

　また、出産・育児に関するサポートも、実態に合わせてより使いやすくアップデートされる。制度名称は従来の「産休制度」から、「産休・育休制度」へと変更された。これは「出産日」を境に、それまでを「産休」、出産後36カ月までを「育休」と明確に区分するためだ。

　この区分に伴い、プライバシー保護の規定も刷新された。妊娠期にあたる「産休期間」の選手については、本人が希望しない限り協会から氏名などは公表されない。安定期に入る前のデリケートな時期に、周囲の喧騒から選手を守るための配慮でもある。一方で、競技を長期離脱することになる「育休期間」に入った選手については、出場資格者リストやリリースで公表される。

　こうした環境整備について、小林浩美会長は「私たち女性の団体ですので、働く環境の向上・改善を目指しています」と力を込める。

「選手たちの頑張りで放映権料をいただけるようになり、それを原資に託児サービスや栄養・補食サービスの拡大も進めています。以前は難しかったことも、今はようやく環境が整ってきました。結婚や子育てをしながら活躍したいという選手の目標を、働く環境改善で大きく後押ししていきたい」

　実際に女子ツアーでは、ライフステージの変化と向き合う選手が増えている。

　23年には有村智恵が「妊活に専念する」と公表して休養に入り、翌24年に双子の男児を出産した。また、今月に入って菊地絵理香が第1子出産を報告しているが、それまでツアー欠場の理由は明かされていなかった。

　妊娠、出産、育児に対する考え方や価値観、そして発信や公表の方法も違って当然だろう。今回の「不妊治療の公認」や「産休中の非公表」といった改正は、そうした個々の選択を尊重するものだ。

　競技に全力で向き合う時間と、人生の大切な選択をする時間。そのどちらも諦めさせないための環境づくりは、女子スポーツ界全体に共通するテーマでもある。JLPGAの今回の規定改正は、ツアーの枠を超え、女性アスリートが長く、安心してキャリアを築いていくための一つの指標となりそうだ。