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- “谷間”の大会は「顔ぶれが極端にさびしくなっている」 PGAツアー改革論議で中堅選手が吐露した危機感
2027年からのPGAツアー大改革構想が波紋を広げている。フィールド拡大や予選カット復活に賛同が集まる一方で、シード削減や地方大会の衰退を懸念する声も噴出。変革と伝統のはざまで揺れる選手たちの本音が浮き彫りになってきた。
「いろいろ意見を言ったとしても、最終的に起こるものは起こるんだ」
ちょっぴり気になったのは、かつてPGAツアーの選手理事を務めた経験があるヒューズが、最後に口にしたこんな発言だった。
「でも、PGAツアーの今後のことはあんまり考えないようにしている。いろいろ考えて、いろいろ意見を言ったとしても、最終的に起こるものは起こるんだ」
以前、シグネチャーイベント創設の可否を巡って、選手理事たちの間では賛成意見と反対意見が真っ二つに割れていたそうだ。
しかし、結局はトップや上層部が「やる」と決めれば、「やる」ことになったと、ヒューズは少々投げやり気味に言っていた。
しかしヒューズは、新CEOに就任したローラップ氏が、今回のように大改革の検討段階から方向性を公に示したことは「透明性が感じられる」と評価し、感謝もしていた。今後の方針を決める意思決定の仕方も、ジェイ・モナハン体制だった“昔”とローラップ体制の“今”とでは、異なっていくのではないだろうか。
ローラップCEOが次に大改革プロジェクトについて語る機会は、6月の「トラベラーズ選手権」の開幕前の会見と言われている。
選手のみならずスポンサー関係者や米メディアの中でも賛否両論が巻き起こっている現状を考えると、今回明かされた6つのキーポイントが、あと3カ月で決定事項になるとは考えにくい。
そのため、「27年はマイナーチェンジに留まり、ビッグチェンジは28年からになる」が、米ゴルフ界における共通の見立てとなりつつある。
文・舩越園子
ゴルフジャーナリスト/武蔵丘短期大学客員教授。東京都出身。百貨店、広告代理店に勤務後、1989年にフリーライターとして独立。1993年に渡米。在米ゴルフジャーナリストとして25年間、現地で取材を続け、日本の数多くのメディアから記事やコラムを発信し続けてきた。2019年から拠点を日本へ移し、執筆活動のほか、講演やTV・ラジオにも活躍の場を広げている。
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