リブゴルフが従業員に人員削減の可能性を通知　全世界で300人余を雇用

　米スポーツビジネスメディアのSporticoやSports Business Journal（SBJ）の報道によると、リブゴルフは米国および英国の従業員に対し、レイオフ（一時解雇）の可能性があることを通知した。このニュースは米ゴルフダイジェストやニューズウィークなどの主要メディアも一斉に報じており、リブゴルフが設立以来最大の正念場を迎えていることが浮き彫りになっている。

　水曜日の朝に行われた全社ミーティングにおいて、リブゴルフは従業員に対して企業体制の縮小、すなわち人員削減の可能性があることを通達した。

　米国には100人以上の従業員を抱える企業に対し、大規模なレイオフを実施する60日前に事前通知を義務付ける「WARN法（労働者調整・再訓練予告法）」が存在し、英国にも同様の法的要件がある。今回の措置はこれらの法的義務に従った事前通知であり、現段階で実際に解雇が行われたわけではない。

　リブゴルフの広報担当者は以下の声明を出し、現時点での運営方針に変更はないという点を強調した。

「現時点でリブゴルフの従業員、運営、スケジュールに変更はありません。戦略的投資家の選定プロセスが順調に進んでいること、そして様々な可能性に備えた責任ある計画の一環として、リーグの従業員構成に関する今後の措置について、米国と英国の従業員に通知しました。この措置は、各法域における法的義務に従って講じられたものです。リーグの力強く持続可能な未来に向けて尽力する中で、従業員の皆様の継続的な献身に深く感謝いたします」

　リブゴルフはニューヨークとロンドンに拠点を置き、全世界で300人以上の従業員を雇用している。