モデル末期のクラブが米国では値上がり中！ 日本のマークダウン品や2026年モデルの価格はどうなる？

　9月を過ぎると翌年モデルの新商品の噂が少しずつ流れてきて、ゴルファーはソワソワしてきます。それに伴い、だんだんと現行モデルのゴルフクラブの値引きも始まります。

　これはメーカーの販売戦略で、スペースに限りがある店頭に新商品を投入するため、現行品を売り切って場所を空けておく必要があるからです。ただ、今年はこの例年の流れが変わる出来事が起こっています。いわゆる「トランプ関税」です。

　ゴルフクラブの主要な生産地はグリップ、シャフトなどを含めて中国、アジアですが、ドナルド・トランプ米大統領が特に中国に対して厳しい対応をしている影響が出てきているのです。

　トランプ関税は、自国の産業を守り、雇用創出や産業振興、海外からの製品の流入を抑えて、貿易赤字を解消することが狙いであることは明確です。今年4月2日に各国への一律10％のベースライン関税はすでに発動されていました。ベースライン関税から引き上げられる国別の相互関税について日本は24％となっていましたが、日米交渉の結果15％になっています。

　ただ、ゴルフ用品の主要生産国である中国に対してだけは別で、米中相互に報復関税をかけ合い、中国から米国への輸入には145％、米国から中国への輸入には125％と、貿易戦争の様相となっています。ただ、相互にデメリットも多く、米中は現在も交渉中で、11月10日まで中国から米国の輸入では一律10％の関税に加えて20%の相互関税になっています。その先どうなるかはトランプ大統領次第です。

　この影響が米国のゴルフクラブ秋商戦に出てきています。

　米国も日本と同じように、秋になると値引きが始まり、現行モデルのドライバーが100ドル程度下がるのですが、今年は例年とは状況が異なるようだと米ゴルフダイジェストが報じています。

「複数メーカーの現行モデルのクラブ価格が、下がるどころか逆に1本あたり15～20ドル値上がりしている。今年の1月、2月新商品発売時はトランプ関税の発動以前で影響はなかったが、その後の追加分については関税の対象となっている。キャロウェイのチップ・ブリューワーCEOは、トランプ関税により第2四半期のEBITDA（利払い前・税引き前・原価償却前利益）に与えるマイナスの影響が6割増えたと言う。多くのゴルファーは毎年新商品発表のサイクルに慣れているので、値下がりを待つ傾向があり、米国調査会社データテックによると、ゴルファーの3分の1が値下げするまで新しいドライバーを買わないと回答している」

　米国でもクラブを販売しているスリクソンブランドを持つ住友ゴム工業に聞くと、「北米では9月から基本的に全商品を対象に5％程度値上げをしています。」とのことです。

　そうなると気になるのは、日本の秋商戦への影響です。ある小売店に聞いてみると「日本メーカーの商品については、例年通りの秋商戦で価格が下がっています。ただ、海外メーカー品はもともと価格が高止まりで、値下げ幅も少ない傾向です。最近は自社サイトで販売することも多くなり、その影響もあると思います」と言います。国内メーカーの住友ゴム工業、ミズノ、ブリヂストンスポーツに確認してみると、「9月以降、値上げの予定はありません」と、小売店の話を裏付ける回答でした。

　この状況について、グリップメーカーのゴルフプライドにも話を聞くと、「日本市場については、台湾及びタイの工場から直接購入しているのでトランプ関税の影響はなく、価格の変更はありません」とのことです。

　日米の違いについて矢野経済研究所の三石茂樹氏は次のように話します。

「現行モデルで新商品が予定されているものについては、従来通り9月から値下げが始まっています。欧米は需要環境が悪くないので、値上げしても売れると考えているのではないかと思います。日本は対して需要環境が厳しく、販売戦略上も値上げは難しいと思います」

　日本では秋商戦で現行品のクラブの価格が上がることはなく、またマークダウンにより新商品が予定されている現行品価格が下がることが予想されます。ただ、2026年モデルについては、トランプ関税の影響に加えて世界的な原材料価格の上昇があり、価格が上がることは間違いなさそうです。クラブを購入するのであれば、今秋のマークダウンが狙い目かもしれません。