消滅へ一直線と思われたがCEOは強気！ リブゴルフは「４００億円」新スポンサーを本当に探せるのか？

　しかし、PIFに代わる新たな出資者が得られなかった場合は、リブゴルフのフランチャイズ化されたチームの「財」やTV放映権料だけでは、27年以降の存続はきわめて厳しいものとなる。

　だが、そうなった場合でも、リブゴルフをいきなり消滅させないためには、リブゴルフ自身が現在保有している資産をできる限り死守する必要がある。

　そこで、選択肢として上げられているのが破産申請だ。

　米ブルームバーグニュースによると、リブゴルフは米国以外に英国やジャージー島にも資産を有しているが、米国で連邦破産法第11条、いわゆる「チャプター11」を申請し、これが適用されれば、米国以外の国や地域の債権者から米国内の資産を差し押さえられる事態を回避できると伝えている。

　言い換えれば、リブゴルフは資産を失うダメージを最小限に抑えるために、破産申請を視野に入れているのではないかと見られているわけで、見栄やプライドをかなぐり捨て、あらゆる方法や手段を用いてでも、リブゴルフを生き残らせたいというオニールCEOの強い想いが伝わってくる。

　しかし、新たな出資者が現れれば、破産申請は、おそらく不要になる。

　そして、新たな出資者の候補が「すでに現れた」「オニールCEOは近々、出資者候補に対してプレゼンテーションを行う」という情報も、米メディアの間で飛び交っている。

　新たな出資者候補は、どこの誰なのか？　まさか個人ではないだろうが、企業や団体だとすれば、どんな組織なのか？　そして、プレゼンの成否はいかに？

　そのあたりは、まだ何も明らかにされてはいないのだが、リブゴルフが規模を縮小して生き残ることができるとしても、選手たちはそんなリブゴルフに残留するのかどうかが、何より気になる。

　そして、リブゴルフに残留するか、あるいは脱退するかを決める際にモノを言うのは、移籍の際にリブゴルフと選手との間で交わされた契約の期間や内容である。

　ちなみに、昨年末にリブゴルフから離脱したブルックス・ケプカは、22年から26年までの5年契約で、契約金1億2000万ドルが分割で支払われるはずだったと言われている。

　しかし、最後の1年を待たずして25年12月に離脱したため、26年に支払われる予定だった分割支払いの最終分の1000万ドルをフイにしたと見られている。

　それ以外に、リブゴルフから違約金を要求されたかどうかは明かされてはいないが、おそらくは違約金も生じたはずだと推測されている。

　さらに、PGAツアーからも26年にフェデックスカップのボーナスの対象外とされることや向こう5年間は選手の持ち株制度の対象外とされることなど、金銭的なペナルティーを科されている。

　ケプカはそれらを覚悟してでもリブゴルフから離脱し、PGAツアーに出戻ることを決めたのだが、果たして、今もリブゴルフに所属している選手たちは、どうするつもりなのか。

　ちなみにブライソン・デシャンボーの契約は26年いっぱいとなっているため、今季終了後は自由の身になることができる。

　一方で、ジョン・ラームの契約はあと数年残されており、違約金等々を考えると、ラームは27年以降のリブゴルフと運命共同体とならざるを得ないと見られている。

　その運命は、幸か、不幸か。その答えは、今はまだ誰にも分からない。

文・舩越園子
ゴルフジャーナリスト／武蔵丘短期大学客員教授。東京都出身。百貨店、広告代理店に勤務後、1989年にフリーライターとして独立。1993年に渡米。在米ゴルフジャーナリストとして25年間、現地で取材を続け、日本の数多くのメディアから記事やコラムを発信し続けてきた。2019年から拠点を日本へ移し、執筆活動のほか、講演やTV・ラジオにも活躍の場を広げている。